屋号・店名変更のお知らせ

2026年5月16日
お知らせ

いつもご利用いただきありがとうございます。
弊社ではこの度、屋号・店名を変更することといたしました。
店頭サインなど徐々に変更いたしてまいります。
今後とも変わらぬご愛顧のほどよろしくお願いいたします。

旧名称：クリーニングニュータカラ

新名称：クリーニングタカラ

クリーニングに出すときに注意することは？
１．上下セット物やフード、ベルトなどの付属品は必ず一緒にお預けください。（風合いや色合いに変化が出る場合があるため）
２．ポケットの中にお忘れ物がないかご確認ください。
３．店頭に掲示してある「ご利用承諾事項」をご確認・ご了承ください。

シミを付けてしまった！このシミは落ちますか？
やってみないとわかりません。シミは様々な要因が絡むため、一概に判断できません。例えばコーヒーのシミがついてしまった場合でも、シミが付いてしまった服の素材や色、付いてからの時間、付いた時の温度、ミルク入りか砂糖入りかなどで状況が変わります。絶対にやってはいけないことは、シミをいじることです。シミの成分を繊維の奥に押し込み、除去しづらくなる恐れや、繊維にダメージを与える恐れがあります。弊社ではしみ抜きスクールを合格修了した「京しみ抜き士」がおりますので、気軽にご相談ください。

シミを付けてしまった！このシミは落ちますか？

やってみないとわかりません。
シミは様々な要因が絡むため、一概に判断できません。
例えばコーヒーのシミがついてしまった場合でも、シミが付いてしまった服の素材や色、付いてからの時間、付いた時の温度、ミルク入りか砂糖入りかなどで状況が変わります。
絶対にやってはいけないことは、シミをいじることです。シミの成分を繊維の奥に押し込み、除去しづらくなる恐れや、繊維にダメージを与える恐れがあります。
弊社ではしみ抜きスクールを合格修了した「京しみ抜き士」がおりますので、気軽にご相談ください。

タカラと家庭洗濯の違いは？
１．ドライクリーニングができる。ドライクリーニングとは水以外で洗うことの総称で、主に石油から精製した液体で洗います。皮脂汚れや油性汚れを効率よく除去し、型崩れや縮みが起きず、繊維へのダメージも少なく済みます。タカラではドライクリーニング用の液体も最高級の物を使用しております。
２．水洗いもレベルが違う。それぞれのお洋服に合った温度で温水洗浄いたします。加工剤（柔軟剤・ノリ）も自社で調合しており、コラーゲン・ヒアルロン酸を配合しております。また、オゾン水による除菌脱臭も行っております。

タカラと家庭洗濯の違いは？

１．ドライクリーニングができる。
ドライクリーニングとは水以外で洗うことの総称で、主に石油から精製した液体で洗います。皮脂汚れや油性汚れを効率よく除去し、型崩れや縮みが起きず、繊維へのダメージも少なく済みます。
タカラではドライクリーニング用の液体も最高級の物を使用しております。

２．水洗いもレベルが違う。
それぞれのお洋服に合った温度で温水洗浄いたします。
加工剤（柔軟剤・ノリ）も自社で調合しており、コラーゲン・ヒアルロン酸を配合しております。
また、オゾン水による除菌脱臭も行っております。

仕上がった品物に不満があります。（シミが落ちてない・シワがあるなど）
再洗い、再仕上げさせていただきます。ただし弊社の品質規定を超えるご要望の場合は、ワンランク上のコースをお勧めさせていただきます。

どんなものが洗えますか？
お洋服以外に以下のものが洗えます。布団・じゅうたん・和服・皮革毛皮製品・靴・バッグ・ぬいぐるみなど

修理はできますか？
すそ上げ・丈詰め・ウエスト調整や破れほつれなど何でもご相談ください。

預けた品物に事故が発生した場合はどうなるのでしょうか？
修理修復可能なものは修復させていただきます。賠償が必要な場合は「クリーニング事故賠償基準」に基づいて賠償いたします。【クリーニング事故賠償基準とは】クリーニング事故賠償基準は、昭和43年に学識経験者・各消費者団体・弁護士・流通販売業者・繊維業界・保険業界・行政（厚生省・通産省：いずれも当時）・クリーニング業界の各代表者が一堂に会して制定したもので、その後国民生活審議会の要請（昭和48年）に基づく改正が行なわれております。つまり、この「クリーニング事故賠償基準」は、クリーニング業界独自の自主基準というよりも、消費者を含めた各業界のコンセンサスを得て策定されたものとして、大きく評価され、また広く認知されている制度です。

預けた品物に事故が発生した場合はどうなるのでしょうか？

修理修復可能なものは修復させていただきます。
賠償が必要な場合は「クリーニング事故賠償基準」に基づいて賠償いたします。
【クリーニング事故賠償基準とは】
クリーニング事故賠償基準は、昭和43年に学識経験者・各消費者団体・弁護士・流通販売業者・繊維業界・保険業界・行政（厚生省・通産省：いずれも当時）・クリーニング業界の各代表者が一堂に会して制定したもので、その後国民生活審議会の要請（昭和48年）に基づく改正が行なわれております。
つまり、この「クリーニング事故賠償基準」は、クリーニング業界独自の自主基準というよりも、消費者を含めた各業界のコンセンサスを得て策定されたものとして、大きく評価され、また広く認知されている制度です。